【日本対がん協会】中国共産党の宣伝機関「朝日新聞」と医療利権・癌利権の繋がり。

日本国内で「がん検診事業」の中心的な役割を担っている大きな組織の一つ「日本対がん協会」は、設立(1958年)当初から「朝日新聞社」が関わっていました。

現在「日本対がん協会」には、朝日新聞社の社長「中村史郎」が理事として就任しています。

理事長には朝日新聞社の顧問「梅田正行」、監事には朝日新聞社・常務執行役員財務担当「清水隆」が名を連ねています。

〇公益財団法人 日本対がん協会 役員・評議員・顧問(2022年9月末現在)

「日本対がん協会」は、旧・朝日新聞東京本社の跡地(有楽町マリオン)に設立されました。

現在「日本対がん協会」は、朝日新聞のグループ企業「朝日広告社」と同じビルに移転しています。(東京都中央区銀座7-16-12 G-7ビル)

朝日広告社(Wikipedia)

日本対がん協会(Wikipedia)

朝日新聞社は、がん検診神話という洗脳を広め、早期発見・早期治療を啓発する「ピンクリボン運動」にも積極的に関わっていました。

全国各地で行われた「ピンクリボンスマイルウォーク」という催しでも、朝日新聞社は対がん協会とともに主催者として名を連ねていました。

さらには、朝日新聞社のネットショップでは、ピンクリボンフェスティバルのTシャツなどグッズまで販売しています。

 

『朝日新聞とピンクリボン運動がつくった「がん検診神話」20年間で7倍! がん患者急増の裏事情』 鳥集 徹

「対がん協会」理事長ポストは元朝日新聞社幹部の指定席

その理由は、新聞やテレビが早期発見・早期治療の重要性を説き、がん検診普及の後押しをしてきた歴史があるからだと私は考えています。とくに、がん検診事業と関係の深いのが「朝日新聞社」です。国内でがん検診事業の中心的な役割を担っている大きな組織の一つに「日本対がん協会」がありますが、実は同協会の設立(1958年)には当初から朝日新聞社が関わっており、最近でも理事長ポストは元朝日新聞社幹部の指定席となっています。ちなみに同協会会長は、国立がん研究センターの元総長が務めています。

また、朝日新聞社は乳がんの早期発見・早期治療を啓発するピンクリボン運動にも積極的に関わってきました。昨年、乳がんを公表した女優の南果歩さんやフィギュアスケーターの安藤美姫さんをゲストに迎えて全国各地で行われた「ピンクリボンスマイルウォーク」という催しでも、朝日新聞社は対がん協会とともに主催者として名を連ねています。さらには、朝日新聞社のネットショップでは、ピンクリボンフェスティバルのTシャツなどグッズまで販売しています。

対がん協会のホームページにも「2003年から朝日新聞社と一緒にピンクリボン月間の10月にピンクリボンフェスティバルを開催しています。各地でスマイルウオークやシンポジウム、セミナーなどを実施して乳がん検診の受診を呼びかけています」と明記されています。

 

朝日新聞は、中国共産党の宣伝機関であるということが明らかにされています。

〇【朝日新聞】過去最大級のリストラ 45歳以上の全社員を対象 中国共産党の御用新聞と化し、読者離れが加速

〇【日中国交正常化50周年】朝日新聞と毎日新聞、中国に関する記事で紙面を埋め尽くす 一方、中国では反日感情が高まり、日本文化を強く規制

 

「日本対がん協会」評議員には、「アグネス・チャン」も名を連ねていました。

アグネス・チャンは、創価学会名誉会長・池田大作(日中友好のドン)と深く関係しており、
創価学会は、中国共産党の隠れ蓑(工作機関)であることがRAPT理論によって明らかにされています。

アグネス・チャンは中国共産党のスパイである可能性が高いといわれています。

〇【第22回】ミナのラジオ – 「癌利権」「医療利権」にも中国共産党が関わっていた!!

〇【第21回】ミナのラジオ – 警告!! 日本は既に中国共産党に乗っ取られている – ゲスト・RAPTさん

〇「アグネス・チャン」は中国共産党のスパイである可能性大 3人の息子をそれぞれ別の国で出産し、異なる国籍を取得

また「日本対がん協会」の評議員には、「子宮頸がんワクチンの公費助成」を掲げ、子宮頸がんワクチンを推進してきた元国立がんセンター中央病院院長の「土屋了介(つちやりょうすけ)」も務めています。

土屋了介は、2012年11月15日のロハス・メディカルに掲載された医療改革推進協議会で、
HPVが成功したのは、土屋了介の患者だった電通の会長「成田豊(なりたゆたか)」が協力し、女優の「仁科亜季子(にしなあきこ)」をセットアップしてくれたからだ。と語っています。

〇『HPV JAPAN』声明の謎を追う  『朝日エル』に問うべきこと 『社会貢献』という名の製薬企業のプロモーションではないのか

 

ジャーナリスト斎藤貴男著 『子宮頸がんワクチン事件』 第三章 マーケティング

土屋了介(がん研究会理事、元国立がんセンター中央病院病院長)

(略)

──マリオンというのは、旧朝日新聞本社の跡地にある複合商業ビルのことですか。

「そう。あそこには日本対がん協会の本部があって、私も評議員でしたから、
講堂を貸してよと。そうすれば朝日が大きく報じてくれるかもという思いもあった。
協会自体はがん検診にしか興味のない組織で、お金は出してくれないけど、精神的に応援してくれるという話だったんです。

記者会見に臨んでは電通が知恵をくれたことをよく覚えています。
午後1時半か2時に開いて、NHKに来てもらえれば、
夕方のニュースに乗るよって。実際にそうなって大いに盛り上がった。ああ、成田さんに頼んでよかったなと思いましたよ」

 

現場からの医療改革推進協議会(予防接種セッション)その3 ロハス・メディカル 2012年11月15日

http://lohasmedical.jp/blog/2012/11/post_2569.php

土屋了介(がん研究会理事、元国立がんセンター中央病院病院長)

HPVが成功したのは、当時、電通の成田名誉会長が、たまたま私の患者になったんですね。
お金がないのだけれど、と言ったら手伝ってくれて、彼が仁科明子さんをセットアップしてくれた。
もちろん寄付金で集められるものは集めて納めました。そうしないと、タダほど後で怖いものはないので。

そうやって何か仕掛けをやっていくこと、国民の声だ、っていうフリでもいいからして、国会に持っていかないとね。
もちろん、あれは国民の声でもあったから決してフリではないのだけれど。
さっきのワクチンデモも、マスコミの方はあの写真を100万人くらいの規模に見えるように撮っていただくとかね(笑)。
なにかそうやってネットワークが必要。

 

仁科亜季子は、東日本大震災時に頻繁に流れていた「ACジャパン」のCMで、子宮頸がん検診の後押しをしていた人物です。

仁科亜季子は、土屋了介と共に「子宮頸がん予防ワクチン接種の公費助成推進実行委員会」の発起人・共同代表として名を連ね、広告塔として癌利権・ワクチン利権に関わってきました。

日本対がん協会の評議員「アグネス・チャン」も、子宮頸がん予防ワクチン接種の公費助成推進実行委員会の発起人です。

2010年3月 2日 子宮頸がん予防ワクチン接種の公費助成推進実行委員会

また、土屋了介は日本財団の下部組織「東京財団政策研究所(東京財団)」の主席研究員を務めています。

日本財団は、中国共産党のスパイ・笹川良一によって設立されました。

癌利権も、中国共産党が深く関わっているということが明らかになっています。

〇「癌利権」を生み出し多くの日本人を殺戮したのも中国共産党だった!! 日本初の抗癌剤やハンセン病治療薬を開発した「石館守三」は、中共のスパイ「笹川良一」とズブズブの関係

 

イルミナティは、様々なテレビや新聞などの媒体を通して「癌は怖い」「癌は不治の病」と国民を不安や恐怖に陥れ、嘘をついて洗脳してきました。

〇癌利権に騙されるな!癌という病気は存在しない

国民をコロナの恐怖で煽るために結成された「こびナビ」の副代表・峰宗太郎も、ワクチンの推奨には「電通に印象操作を含めて宣伝してもらったらよいと思っている」と語っています。

〇創価人脈こびナビ副代表・峰宗太郎が、ワクチン接種による人口削減のため、電通による宣伝・洗脳工作が必要と4年前にツイートしていたことが発覚

人々を嘘によって騙し、苦しめ続けている中国共産党が一刻も早く滅びますことを心からお祈りします。

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